良いクリニックの見分け方

大人のADHDの特性を抱えながら生活していく上で、医療機関での治療やカウンセリングと並行して、利用できる公的な支援制度や相談窓口について知っておくことは、非常に心強い支えとなります。これらの支援は、経済的な負担の軽減、就労支援、日常生活のサポートなど、多岐にわたります。まず、医療費の負担を軽減する制度として「自立支援医療（精神通院医療）」があります。これは、精神疾患（ADHDも対象となり得る）の治療のために継続的な通院が必要な場合に、医療費の自己負担額が原則1割に軽減される制度です。所得に応じて上限額も設定されます。申請には医師の診断書が必要で、お住まいの市区町村の障害福祉担当窓口で手続きを行います。次に、障害者手帳の一つである「精神障害者保健福祉手帳」も、ADHDの診断があり、一定の基準を満たす場合には取得できる可能性があります。手帳を取得することで、税金の控除や減免、公共料金の割引、交通機関の運賃割引、公営住宅への入居申し込み時の優遇など、様々な福祉サービスや支援を受けられるようになります。これも申請には医師の診断書が必要で、市区町村の窓口で手続きを行います。就労に関する支援としては、「障害者職業生活相談支援（ジョブコーチ支援）」や「就労移行支援事業所」、「障害者就業・生活支援センター（なかぽつ）」などがあります。ジョブコーチは、職場にADHDの特性に合った働き方を提案したり、本人と職場の橋渡しをしたりする支援を行います。就労移行支援事業所では、就職に必要なスキルを身につけるためのトレーニングや、職場探し、就職後の定着支援などを受けることができます。障害者就業・生活支援センターは、就労面と生活面の一体的な相談・支援を行っています。これらのサービスを利用するには、ハローワークや市区町村の障害福祉窓口への相談が必要です。そして、最も身近な相談窓口として、前述の「発達障害者支援センター」があります。ここでは、医療、福祉、教育、労働など、様々な分野に関する情報提供や相談支援を行っており、どこに相談すれば良いかわからない場合の最初の窓口として非常に有効です。これらの公的支援や相談窓口は、ADHD当事者だけでなく、その家族も利用することができます。